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知識と仕事 — 学んだ分野と仕事で重要な分野の「ズレ」を見る(都道府県別)

学んだ知識の分野と、仕事で重要な知識の分野が重ならない人の割合を、都道府県別に比べる。「ズレ」から多様性を捉える試み。

2025年・居住地別・47都道府県 / 出身分野の構成は未調整
q
都道府県異なる人の
割合
多様性
分野相当
対象人数
(不一致)
固定解除
対象:両軸とも具体的分野の回答。「その他」「ない」を除く。

固定した二県の分布を比較する比較する県をちょうど2県固定してください。

この図の見方と、データについて

横軸は、出身分野と業務最優先分野が異なる人の割合です。分母は、両方に具体的な分野を回答した人。「その他」「ない」を含む回答は除きます。同一分野は元の分野コードの完全一致で判断します。

縦軸は、不一致の人だけを対象に、業務最優先分野の構成比から計算したHill数です。出身分野をまたいで業務側に合算しています。均等な構成なら何分野に相当するかを表し、職種数や求人・進路の選択肢の数ではありません。

  • q=0:回答が現れた分野数。少人数の分野も等しく数えるため、標本数の影響を受けやすい指標です。
  • q=1:シャノンの有効分野数。各分野の構成比pについて exp(−Σp log p) を計算します。
  • q=2:逆Simpson指数、1 / Σp²。
  • q=3・4:(Σp^q)^(1/(1−q))。qが高いほど人数の多い行き先を重く捉えます。

縦軸は初期表示でqごとに自動調整します。qをまたいで絶対値の差を見るときは「縦軸を全q共通にする」を選んでください。固定した県の選択によって尺度は変わりません。

県は最大4件まで固定できます。二県の分布を詳しく見るときは、固定を2県にして比較リンクへ進みます。設定はURLに反映され、そのURLをブックマークすると同じ条件で開けます。

2025年・全年齢、国内47都道府県の図内対象者は51,192人(うち不一致38,254人)。除外回答は13,335人です。出身分野・年齢などの構成調整、母集団への拡大推計、標本数の補正はしていません。地域差を、地域が提供する機会の因果効果とは解釈しません。

出典:内閣府 e-CSTI 公開データ